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『平成27年機能性表示食品制度のエビデンス』の話。




 健康食品の機能性表示を、解禁いたします。国民が自らの健康を自ら守る。そのためには、適確な情報が提供されなければならない。当然のことです。
 現在は、国から「トクホ」の認定を受けなければ、「強い骨をつくる」といった効果を商品に記載できません。お金も、時間も、かかります。とりわけ中小企業・小規模事業者には、チャンスが事実上閉ざされていると言ってもよいでしょう。
 アメリカでは、国の認定を受けていないことをしっかりと明記すれば、商品に機能性表示を行うことができます。国へは事後に届出をするだけでよいのです。
 今回の解禁は、単に、世界と制度をそろえるだけにとどまりません。農産物の海外展開も視野に、諸外国よりも消費者にわかりやすい機能表示を促すような仕組みも検討したいと思います。
 目指すのは、「世界並み」ではありません。むしろ、「世界最先端」です。世界で一番企業が活躍しやすい国の実現。それが安倍内閣の基本方針です。


平成25年6月5日安倍総理 「成長戦略第3弾スピーチ」(内外情勢調査会)

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 この件に関する詳細が先月発表されるという話だったのが、理由も不明なままなんの音沙汰もなく、私は薬屋でもあるので、あれやこれやと講習だの勉強会だのに足を運ぶなか、先月は医薬品ではなく健康食品のメーカーさんから詳しいお話を聞けるはずだったのだけれど、もちろん国から出ていない詳細をだれかが実は知っていたりするはずもなく。

「えー、いまだ詳細は不明ですので、規制緩和のお話は次回ということで……」

 かわりにできた時間で、そういえば安倍総理はTPP交渉にも熱心だけれど、そういったあたりのお話をしましょうかと聞かせていただいたそれが、私の興味を惹いた。

 TPP=環太平洋パートナーシップ協定で、めでたく多くの食品品目の関税が撤廃されることになれば、もちろん日本の健康食品メーカーだってアメリカに販売攻勢をかけることになるだろう。だとすればまず、日米の健康食品需要の違いを把握しておく必要がある。

 で、表を見る。
 円グラフだ。日米ともに、右の半分が三つほどの製品で埋まっている。

 日本は、青汁、クロレラ、スピルリナ。
 アメリカは、マルチビタミン、プロテイン、ミールリプレイスメント。

 その下の製品群も、日本はグルコサミンだコンドロイチンだヒアルロン酸だとかが続くのに対し、アメリカでは延々とビタミンの類(ミールリプレイスメントというのは、いわゆる置き換えダイエット食。つまりこれもプロテインとビタミンの混合物)。

 そういう健康食品=機能性食品の、売上ランキング。
 わかりやすい。
 日本では機能性食品において重要なのは、それそのものの意味の「機能」だが、アメリカだと「食品」というところに大きな意味がある。

 推察するまでもなく、ハンバーガーとピザが主食だと病気になるのはあきらかなので、サプリで栄養を足すという文化が根付いてしまったのだろう。

 ただ、ここで、別のデータがある。
 近年、日本人は慢性的にビタミン、ミネラルの類が足りていないというそれである。単純に食事が欧米化したせいもあるだろうし、大量生産されるビニールハウス育ちの季節感のない野菜たちは、昭和初期の半分もビタミンを含んでいないという事実もある(私の祖母は農家育ちなので、スーパーのトマトを水っぽいと言って口にしない)。

 そう、日本でも五大栄養素は足りていないのだ。
 けれどそれを補うサプリは売れない。という視点で見てみると、自分たちの食事はクソだからせめてサプリで補強しようという意識がまだあるぶん、あちらの消費者のほうがお利口さんな気もしてくる。

 というわけで安倍首相である。

 この六月から規制緩和される予定なのに、いまだ細部がまとまらない。けれど、大筋の骨格はできている。この一年で、どれほどその表現を聞いたかわからないくらいに聞いたが、いまだピンと来ない、どうやら医療関係者が好きで使っているらしい……

 エビデンス。

 安倍首相はスピーチのなかでその言葉を使っていないのに、その内容を説明する詳しいひとたちは、決まってこの表現を使う。機能性食品の規制緩和は「エビデンスがあれば機能を表示してよい」ことになるのだと。

 Evidenceを直訳すると、根拠、というあたりだが、彼らが使うエビデンスはもっとほんわりとした「説得力のある文献」というような意味であるようだ。

 なので、さきほどの、

「エビデンスがあれば機能を表示してよい」

 というのは言いかえると、

「その機能性食品の効能・効果について説得力のある文献が用意できたならば外箱に”飲んだら間違いなく勃起します”と書いてもよい」

 という意味である。
 確かに長い。
 説明を短くするために彼らはエビデンスと言う。こっちがエビデンスの意味をよくわかっていないということは置いておいて使ってしまうところがなんだかアレだが、よくわからない言葉は使い続ければ身になってわかるようになるという側面もあるので、私は「みんな使っているからこれは業界用語なんだろうな、だったらわかっているふりをして使わなくちゃ」と思って、あえて質問などはしない。きっとみんなそうなのだろう。そうしてエビデンスは使っているひとたちのなかではだれでも知っているエビデンスになる。

 だが、困ったことに私はエビデンスという言葉を使っているひとたちのほぼ末端の部分に属しているので、薬屋のカウンター越しにお客様に向かってエビデンスがどうたら言ってしまっても、もちろん通じないわけで、そこでやむなくこういう作業が必要になるのである。

 教育だ。

 安倍首相のもくろむ健康食品「第三の制度」表示規制緩和。なんだかこう書くと画期的に新しい制度がここに爆誕!! という感じがするが、エビデンスを口にするようなひとたちのあいだでは周知なことに、実のところ丸パクリ。

 元ネタは、アメリカのサプリメント法。
 Dietary Supplement Health and Education Act
 =栄養補助食品健康教育法。
 略称はDSHEA。略しても長いし発音しにくい。

 なぜにこんなに長い名前になっているかといえば、ダイエットサプリメント法、では大統領の思惑が人々に伝わらないから。「健康教育」の部分が重要なのだよと付け加えて長くなっている。

 健康教育だ。

 そこにはアメリカの闇がある。あの国は、だれでも健康保険証を持っているわけではない。日本で、確定申告を自分でするひとならよくご存じのように、病院の領収書で、もしも保険がなかったらという金額を見ると、ゾッとする。アメリカでは、だから歯のないひとが多い。銀歯とか、入れ歯とか、全額実費で作ったらそれでリアルに破産するというひとたちが多いのである。

 オバマさんも悪戦苦闘してブーイング浴びまくったが、国民全員を保険に入れるというのは、実に難しい。だが、国民が病気になっても治療費が高すぎて病院に行かないでカラダがぼろぼろになったり、全職員の半分が肥満で走れないような警察組織が万引き犯に追いつけないからといってパンパン銃を撃たれても困る。

 そこで健康教育することにした。
 サプリメントに「なにに効くか」積極的に書け。日本では、その手の表示は医薬品だけに認められていて、サプリメントにそういうことを書いても違法だし、薬店員が「ノコギリヤシでオシッコじゃーじゃー」なんていう手書きPOPを書いても、背広眼鏡革靴名札さんの厳しい指導が入る。ブルーべリーで視力アップとか、ウコンで二日酔いにならないなんていうのもダメ。あれ、と思ったあなた。医薬品ではない「ウコンの力」がなにを宣伝しているか、目を見開くといい。

ukonnochikara

 忙しい方の元気な乾杯と健康をおいしくサポート!!

 それしか書いていない。書いてはいけない。乾杯をサポートするのは、別に酔わなくなるよとか、肝臓を強くするよとか明記しているわけではないのでOK。

 だれもが、ウコンがなにに効くのか知っていて、だからヒット商品になっているのだけれど、どこにも明確に「効能」や「機能」は書いていない。これ、だれもが知っているウコンだから成り立つのだが、たとえばアマゾンの奥地に生える紫色の草を飲めばなんだか勃起するのだとして、それを日本で売ろうと思ったら、二択になるということである。

 一、医薬品として認可を取る。

 これはもちろん、科学的根拠が必要なので、膨大な金と時間が必要になる。医薬品メーカーでなく、食品メーカーがそれをいちからやるとなれば、ちょっと勃起する草ごときに社運をかけるはめにならざるをえない。
 そこで第二の選択肢を選ぶ。

 一、食品として売る。

 食べたら勃起するというのは、それっぽいイラストをつけたり、社員の家族がツイッターで拡散したりする。まわりくどいしかぎりなくグレーゾーンだけれど、すぐ売り出すことはできる。

 日本の薬事法(というのは昨年の暮れになくなってしまった。正確には現在は「薬事法」改め「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」。長い)は、医薬品以外の食品が効能効果をうたえば効きもしない謎食品があふれかえって国民の健康大ピンチ、というスタンスで運営されてきた。

 それを安倍首相が、アメリカ国民を教育するために「それっぽいこともむしろちゃんと書け」という真逆の思想で運営されているDSHEAのルールに変えちまうぜと言い出した。順調にいけば(すでにいっていない様子がありありではあるのだけれども)、今年の六月からは、ウコンは肝臓に効くよ、と日本国民は食品会社から教育されるようになるのである。

 はい、そこでエビデンス。
 安倍首相がDSHEAを丸パクリしたのなら、DSHEAに明記してある、それこそがエビデンスの定義である。つまり……

「科学的データはなくても、なにに効くのか説明できる根拠」 

 それがエビデンス。
 DSHEAでは、エビデンスがあれば、効能効果を製品に明示できるし、製品を発売する前に医薬品の治験のように安全性を確認する必要もない。アマゾンの勃起草は飲んで勃起した原住民の並んでペニスケースをおっ勃てた写真をエビデンスとして、明日から売れる。

 こう書いてみて、気付くのである。
 思い出すのだ。

 アメリカとは、プロレス大国であったと。
 教育と言っているが、それはつまり、知恵のない不健康な国民どもに、煽り文句と過激なイラストで、カラダに良いものをどんどん買わせて摂取させることによって国の医療費を削減しみんながハッピーになるという一大プロジェクトだったのだ。

 安倍首相は、それを丸パクリ。
 思惑は、あきらかだ。
 あのひとの頭のなかが経済のことでいっぱいなのはみんなが知っている。TPPで自由化バンザイ、外国とガチやってやるぜメイドインジャパン売ってやるぜ論者なのも言うまでもない。

 そのひとが、プロレス大国に殴り込むのに、その国の過激な法律を丸パクったのは必然だ。その国で売るためには、それが必須なのだから。

 「当てたように見せかけるキック」
 「絞めたように見える関節技」
 「言葉の暴力」
 「お色気」
 
 つまりナラティブ。
 プロレス劇化。

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●参考文献
『ナラティブ(笑)』の話。

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 サプリメントというと、多くのひとはそれこそマルチビタミンの類だけがそうだと思いがちだが、広義で捉えれば機能性食品とは、あらゆる食品が含まれる。おなかが空いたから食事のかわりに食べるカロリーメイトだって、繊維たっぷりで便秘の解消にもなるファイブミニだって、ハチミツとビタミンCが入っているオロナミンCだってサプリだし、そこを突き詰めていくと、リラックス効果のあるお茶とか、血をサラサラにする青魚とか、試合前のボクサーにオススメしたい卵の白身と鶏のササミのサラダとか、そういうものだってサプリ法の範疇である。

 となるとたとえば、「科学的データはなくても、なにに効くのか説明できる根拠」として「米が主食だから日本人は長寿」というデータをエビデンスとして「食えば長生きできる日本の米」を世界に売りつけられるのである。

 安倍首相が真にやりたいのは、そういうガチ勝負なのだ。

 そして、アメリカンプロレスの本場に、同じリングでプロレスやろうぜそっちの客奪ってやるよ、などというほとんどヒール(悪役レスラー)まがいのケンカの売りかたをするということは、逆に、日本でもアメリカンプロレスの流儀がまかりとおる時代が来るということ。

 こっちは真似ただけ。襲いかかってくるのは、本場の本物のオリジナルなエビデンスさえあればナラティブを構築できるプロレス劇化の手練れたち。

 教育だ。
 健康教育だ。

 みんな教育されまくってしまう。
 なにせ切迫度合いが違う。あっちの本場サプリ教育法なるプロレス劇化は、保険に入っていない国民をそれで健康にしてしまおうという無茶な戦略の果てなのだから。まどろっこしい技は使わない。だれにでもわかる、言語を解するなら猿さえも健康にしてしまう老若男女にアピールするわかりやすさがアメリカンプロレスの真骨頂。

 青汁とクロレラの世紀は終わる。
 まず間違いなく、市場が開放され、プロレス劇化の真髄をほどこされた健康教育アピールしすぎな製品群たちが襲いかかってきたら、日本もアメリカ同様、猫も杓子もマルチビタミンとプロテインで生きる民族になる。

 調子が悪くなくても悪くならないためにビタミン。

vitamin

 ここでニュースです。
 この記事を書いているさなかに、本件に関する仔細なガイドラインの発表がありました。先月来るはずだったそれがいま来て、関連株は軒並み上がりまくり。エビデンスとか言っている私たちはこのあとはなだらかな曲線になると見るが、ギャンブラーたちは、最悪、TPP解放の末路としてサプリ大戦に日本が敗れたとしても、ビッグマッチの連続で観客数が増えて市場規模がデカくなるのは間違いないと読んで握り続けるひとが多いみたい。一般紙に記事が出たことで、なかなかに熱を帯びてきた。

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トクホでなくても「機能性表示」可能に…指針案 : 社会 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)

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 ことさらに「機能」を強調することで決着ついた様子。しかしこれ、先ほどの例で表現するなら「勃起機能を改善します」という効能的表現ではダメだが「あなたの勃起力を維持サポート!」ならばOKになりそうな感。どれだけのプロレス劇化を盛り込んでトキメキのパッケージにするかは売るひとにまかされ、エビデンスあればナラティブ語っていいけれど、なんかあったら売ったひとの責任ね。冷静に考えて、リスクを取らず利益を得るのは、そういう団体な気がする……

「いくら摂取しても問題ない成分を、プロレス劇化で盛りあげて販売」

 アイスランドの奥地で採れた無害な草を、煎じてお茶にして飲めば、

「痩せます。だってその草が生えている崖のふもとで暮らしているゲルマン民族はみんなスリムな体型だったもの。子沢山でもあったので、勃起力や排卵力にも秘めたるサポート力あり!?」

 しょっぱい格闘技団体のよくできた「煽りVTR」ほどクソなものはない。と参考文献には記されているが、食品の場合、プラセボ効果(思い込みによる肉体反応)という要素も大きいので、実は利もないが害がなく、煽りVTRがめっちゃよくできているそれが大ヒットする可能性はなきにしもあらず。

 日本の誇る青汁ドキュメンタリースタッフの熱情は、本場アメリカンサプリメントプロレス業界で通用するのか!!

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●参考文献
『青汁だけれど、しかし』のこと。

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 いまや日本のプロレス団体のメインカードがアメリカ人選手同士というのも珍しくない。今回のガイドラインについて、新聞の記事によれば、消費者団体は「消費者がリスクを負わされる欠陥制度」だと断じ、識者は「今後、ますます消費者教育が大事になる」と述べている。でもまあしかし、ファンの支持なくして、わざわざ外国の商品がトップセールスなんて奪えやしない。使ってみたらよかった、煽ってくれてありがとうということもある。

 そんなことを考える、今回の件。
 最後に、いちネットユーザーとして書き添えたい。リスク回避のためにも、消費者教育という観点からも、医薬品のネット販売では禁止されている購入者、使用者のレビューを、機能性食品ではオープンなままにしておいて欲しい。それが禁止されると、今回のこの記事だって、法的に引っかかる箇所が何個もあることになる。立派な新制度のことを勉強しようとググって、こんな駄文を読まされて端末を床に投げつけたかたもいらっしゃるかもしれないが、けっこう冗談ではなく「ああプロレスかあ」と納得して、だったら煽られるままチケット買ってちゃダメだな各団体のことをちゃんと勉強して本当に私にあった試合を観に行かなくちゃ、なんて思うひとだって、いるかもしれない。

 そもそも、医薬品のネットレビューが封鎖されていることにも私は納得がいっていない。もちろんブロガーとして「この薬はこんなのに効くよ」と紹介できないという実際的な部分もあるが、安倍首相がアメリカンサプリメント法をパクるような解放論者ならば、宣伝と議論の場がすべてオープンであってこそ消費者は的確な選択ができるということもわかるはずなのに。どう考えても、ネットで薬が売れては困るひとたち(いやまあ私もリアルに薬売っているひとりではあるのだが)の、売れないようにしようという圧力で理想が歪められているとしか思えない。

 そういうのはダメ。
 解放するならすべてを。
 インドネシアのナシゴレン風味なサプリとか摂取したい。売る側としても、いつも言いたい「コラーゲン買うならプロテインのほうが量も多くて安くて効果も高いですよ」なんてことを、ちゃんとパッケージに書けるようになって、お客さまと熱く語れる日がそこまで来ているかと思えば、たぎります。ネットでだって、熱く議論して科学もエビデンスもナラティブもプロレス劇も糧にして、本当の知恵に辿り着けばいいのです。

 アメリカのように、ダイエットのためにプロテインというのも常識になるはず。

protein

 いっぽう、アメリカでも青汁ドキュメンタリー。
 たのしくなりそうだ。
 学校でプロレスラーの真似をしてケガをする子が現れるから、プロレスは悪。そういう視点はズレている。たのしむ側がちゃんとたのしんで煽られて、調子に乗らないのはこっちの責任。そんなのなんだってそう。

 だからおねがい。インターネットという大事な教育の場に、枷をかけないで欲しい。私みたいなこういうのが、健全な議論の妨げになるというのはよくわかる。検索にも引っかかってくるなというのはよくわかる。でも、これこそが新聞にも雑誌にも目を通さないひとたちまでもを根こそぎ教育するための、末端にして、そうであるがゆえに切り捨ててはならない部分ではないでしょうか総理!!

 以上。
 平成27年食品の機能性表示規制緩和のエビデンスとはナラティブでありプロレス劇化である。理解していただけましたでしょうか。
 なにを?
 そんなことは自分で考えろ。

 教育だ。
 
 世界規模の崇高なる対抗戦がはじまる。ここに棲んでいるからって、こっちを応援しなきゃいけない道理はない。自分の血肉になるものを自分の口に放りこむのは、自分。

 とことん貪欲に、教育を求めるべし。









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